イノベーション・マネジメント研究科 教授 兼

㈱日本総合研究所客員研究員（前副理事長）

山田　久　氏

～人材不足に立ち向かう「面的連携」を～

政府は、成長分野への労働移動の円滑化やリスキリング推進など労働市場改革を打ち出しています。地域経済では人材不足が深刻化しており、その解消のためには賃金引き上げと生産性向上の好循環が不可欠といえますが、それは「言うは易し行うは難し」です。ではどうすればよいか「面的連携」をキーワードに、お話を伺います。

1963年大阪府出身。87年京都大学経済学部卒業。同年住友銀行（現三井住友銀行）入行。93年　㈱日本総合研究所出向 調査部研究員。2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了。11年㈱日本総合研究所調査部長兼チーフエコノミスト。13年　法政大学大学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝ･ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究科客員教授。15年京都大学大学院博士後期課程修了、博士号取得。19年㈱日本総合研究所 副理事長。23年より現職。公職 労働政策審議会労働政策基本部会委員、内閣府男女共同参画推進連携会議議員。

［主な著書］

「賃上げ立国論」（日本経済新聞出版社）、「同一労働同一賃金の衝撃『働き方改革』のカギを握る新ルール」（日本経済新聞出版社）、など多数。